「50代は不動産投資を始める最大のチャンスであり、最後のチャンス」
53歳からの10年で年間家賃収入1,400万円をつくったある元サラリーマンの話
2024年に入り、新NISAのスタートもあって資産運用への意識は大きく高まっています。
かたや「自分の年齢から始めても…」と定年が近づく世代からはあきらめにも似た声をよく耳にします。
確かに、50歳を過ぎてから新NISAをはじめて満足のいく不労所得を定年までに築くためにはある程度のリスクを取っていく必要があります。
しかし、老後のため、地道に積み上げてきた貯蓄を使って、最後の最後でリスクを取って資産形成することは可能でしょうか?
おそらく、多くの方の答えは『NO』でしょう。
一方でリスクを極力抑えたうえで、50歳からでも一定の不労所得をつくったサラリーマンもいます。
それが、今回のイベントで投資家として登壇する木下氏です。
53歳で不動産投資をスタートさせた木下氏は、10年で家賃年収1,400万円までたどり着きます。
木下氏はその軌跡を1冊の書籍にまとめて、2024年1月に出版いたしました。
今回のセミナーは≪出版記念≫と題して、木下氏が提唱する50代からの不動産投資戦略を木下氏と二人三脚で資産形成のサポートをしたコンサルタント田島との対談で明らかにします。
「50歳は不動産投資を始める最大のチャンスですが、最後のチャンスであることも強くお伝えしたいですね」
そう語る木下氏のリアルな投資体験談を聞くことができるまたのない機会です。
木下氏の新著が手に入るプレゼント企画も実施する対談イベントに、ぜひご参加ください。
開催日
4月15日(月)~4月21日(日)
開始時間
7時から23時の間のお好きな時間でご視聴いただけます!
※ご希望の日程を申込フォームにてご指定くださいませ!
プログラム
約70分
※お忙しい・時間のない方にオススメの
倍速表示も可能!
講師
木下 尚久氏
田島 浩作
テーマ
≪出版記念セミナー≫
「遅くはないが最後のチャンス」 50歳からの不動産投資で自由の切符を手に入れた元サラリーマンの本当の話
実施形態
【オンライン】:
アプリインストール不要 指定のURLへアクセスするだけで視聴可能です!
※顔出し不要
※お申込み後に詳細を記載したメールをお送りいたします。
※しつこい電話・強引な勧誘は行っておりません。
日本財託は500件以上
メディアに取り上げられました
テレビ東京『ワールドビジネスサテライト』
日本経済新聞、東洋経済など
様々なメディアで日本財託が取り上げられました。
セミナー特典
講師プロフィール
講師からのメッセージ
将来に向けて不安を感じている方のヒントとなるように、書籍やセミナーで体験談を語らせていただきました。
特に50代前後のサラリーマンにとっては、今が不動産投資を始める最高のタイミングであり最後のチャンスであることを強くお伝えしたいと思います。
不動産投資家
木下 尚久氏 Takahisa Kinoshita
大学卒業後、輸送用機器製造会社に入社。48歳で子会社への出向を命じられ、これを契機に「安定した」サラリーマン人生に疑問を抱き投資を始めた。
53歳から不動産投資をスタートし、その後10年で都心の中古ワンルームマンション16戸を所有する。
63歳で退職後は自身で設立した不動産管理会社の代表を務める。
- 著書:
- 『サラリーマンは50歳からが中古マンション投資の始めどき』(アーク出版/ 2024年1月24日出版)
講師からのメッセージ
私の仕事はマンションを売ることではありません。お客様を儲けさせることです。
まったくの素人から不動産投資を始めて資産家になったお客様の話を交えながら、真の資産を作るための道筋へとあなたをご案内します。
日本財託 エグゼクティブマネージャー
田島 浩作 Kousaku Tajima
栃木県足利市出身の69歳。
平成バブル以前から不動産業界でコンサルタントとしてキャリアを築く。
バブル崩壊を経験したことで「いかなる経済環境の変化にも左右されない不動産投資法」の必要性を痛感し、不動産を本当の資産にする方法や加速度をつけながら資産を増やしていく方法など独自の不動産理論を確立。
多くのお客様から絶大なる信頼を得ている。
- 著書:
- 『“丁字戦法"でめざせ10年後の経済的自由』(アーク出版 / 2020年7月27日出版)
セミナーの内容
- なぜ木下氏の先輩社員は「わくわくしない」定年後の生活を迎えたのか
- 証券投資も実績を出した木下流の投資思考とは
- 50歳こそ不動産投資の始めどき!若い人にはない3つのメリットとは
- 仕事のプレッシャーで身体も家庭も限界!どん底から救った保険以上の不労所得とは
- 50歳は遅くはないが最後のチャンス!木下氏から今を悩む中年サラリーマンへのメッセージ
※しつこい電話・強引な勧誘は行っておりません。
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