【家族の生活を守る】No.20
「震災が変えた不動産投資の価値」

生きていくには間違いなく「お金」が必要です。しかも、継続的な収入があって、初めて安心して生活することができるのだと、東日本大震災を通じて実感しました。
震災直後から、炊き出しや瓦礫の撤去などで活躍するボランティアの姿がマスコミに多く取り上げられています。さらに、多額の義援金も集まりました。本当に悲惨な大震災でしたが、改めて人との繋がりの大切さを感じるきっかけとなりました。しかし、この義援金の大半がまだ被災者に届いていないといいます。日々貯金を切り崩しながら生活されている被災者の気持ちは、とても不安でしょう。また、働くにも仕事を失い、さらに一家の働き手がお亡くなりになっている家庭の場合、残された家族は今後どのようにして生活の糧を得るのでしょうか。被災者の皆様が安心とやすらぎを取り戻すには、生命保険金や義援金だけでは到底足りません。

「もしも今回の震災で自分自身が命を落としていたら？」「万が一、天災や事故で命を落としたら、残された家族は生活していくことが出来るのか？」震災後、このようなことをよく考えるようになりました。私に万が一のことがあった場合は、遺族年金と生命保険金に合わせて、不動産投資による3戸分の家賃収入が家族を支えるようになります。贅沢さえしなければ妻と二人の子供は生活していくことが出来ると思います。なかでも、不動産投資は毎月決まった家賃収入を得ることが出来るため、大きな支えとなるはずです。不動産投資を始めた頃は、家賃収入で将来裕福になることが目的でした。今では、あらゆるリスクから家族を守る為に、必要な手段だと考えるようになりました。

今回の震災では、千葉県浦安市をはじめとした埋立地で起きた液状化被害が深刻なことを知りました。ライフラインは絶たれ、戸建て住宅の多くが傾くという被害が起こったのです。これらのリスク対策として地震保険がありますが、震災による損害を全て補填することは不可能です。そのため、あらかじめ埋立地などの軟弱な地盤を避けて、岩盤の強固な地域の物件を選ぶことは重要だと考えています。これからは不動産投資のリスクについて考える時は、空室や金利上昇に加え「地震」は外すことが出来ないと思います。

多くの投資家も私と同じように、将来の年金対策と家族の生活を守るということは、とても重大な課題です。そのため、日本財託さんにはこれまでと同様に、震災があっても被災の可能性の低いエリアにある、耐震基準を満たした優良な物件のみを提供し続けていただきたいと思います。その様な物件こそ、万が一のことがあった時に、残された家族を守り続けることが出来るのだと確信しているからです。

K・I様が前回ご登場いただきましたナマ声はこちら

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